社員研修を外部委託する際のポイント・選び方 - 実践的研修のCAM

2021.02.16 コラム

社員研修を実施する際に、自社対応をするか、研修会社などに外部委託をするか、お悩みのご担当者様も多いのではないでしょうか。自社対応・外部委託のどちらの場合にもメリットやデメリットがあります。

外部委託を選択する理由として、

「これまでの社員研修は自社で対応していたが、人手が足りないため、外部委託したい」
「社内の人間が講師をしても説得力がないため、外部の講師から客観的な視点から話して、社員を納得させてほしい」
「これまで社員教育にあまり手が付けられていなかったが、今後の組織展開を見据えて、社内教育を体系立てて行いたい」

などが挙げられます。

そこで今回は、「社員研修を外部委託する際のポイント」をご紹介します。

外部委託に適したケース

自社対応と外部委託を見極めるポイントはどこにあるのでしょうか。外部委託に適した社員研修のケースを3つご紹介します

専門的な内容の研修を行いたい

社内に無い知識やノウハウなど、専門的な内容の研修を実施する場合は外部委託がおすすめです。その分野のプロや第一線の講師から、専門的な内容を短期間で習得できるため、より効果的な研修が行えます。また同業界や他業種の情報や、最新の事例を聞くことができます。

オンライン研修を行いたい

ここ数年で急速に需要が高まっている、WEB会議システムを活用したオンライン研修を実施したい際におすすめです。大人数に対して行う場合であっても、それらの機能を効果的に活用し、プロの講師に委託するとスムーズに進めることができます。また集合研修の際において、ビジネスマナー研修や新入社員研修のような一般的な内容であっても、大人数に対して研修を行う場合は外部委託がおすすめです。人数が多いほど、研修の難易度も高くなるため、プロの力を借りた方が充実した研修が行えます。

社員研修に人材や時間を割けない

自社対応で社員研修を行おうとすると、資料の作成や研修内容の考案など担当者の負担が大きくなります。忙しくて人材や時間を割けない場合には外部委託をしましょう。外部委託をすることで、準備の負担や時間が削減可能です。また新しいテーマの研修を実施する場合でも、資料の準備が不要なため、スピーディーに開催することができます。

一般的には、企業理念や業界に関する専門知識などについては、自社対応する企業の割合が高く、社内にノウハウがないものやトレンド情報、体系立てて学ぶ必要のあるものについては、外部委託をする傾向があります。また、管理職に対する研修においては、社内研修だけでは学びや刺激が少なくなるなどの理由から、多くの企業で外部委託をしている傾向にあります。

外部委託のメリット・デメリット

社員研修を外部委託するメリットとデメリットをご紹介します。

＜メリット＞

・社員研修の質が高まる

研修を外部委託することで、専門的な視点から、自社の課題に応じた研修プログラムの構築が可能になり、自社に無い知識やノウハウが学べます。プロの講師は、受講者の関心を引きつける話術にも長けているため、自然と受講者の理解度が高まります。また、客観的な視点からフィードバックがもらえるため、受講者は社内では得られない新たな気づきを得ることができます。

・担当者の負担軽減になる

社員研修を自社で対応するためには、研修内容の考案、資料の作成、研修の実施など、担当者の負担が大きくなるため、繁忙期には研修の実施が難しいというデメリットがあります。

しかし、外部委託をすることで、これらの業務を自社で行う必要が無くなるため、負担を大幅に減らすことができます。また、研修のプログラムも幅広く用意されているため、新しいテーマの研修を実施する際にも、担当者が専門知識を身に付けたり、一からカリキュラムや資料を作る必要がありません。

＜デメリット＞

・費用がかかる

外部委託をする場合、自社で対応するよりも費用がかかるため、研修期間や受講者の人数、講師の質など、様々な面からの検討を行わなければなりません。費用設定は研修会社によって様々ですが、研修テーマ、所要時間、受講人数、講師、実施形態などによって決まることが多いです。

・社風に合った研修会社を探すのが難しい

研修会社は自社の現状や課題を全て把握しているわけではありません。そのため、自社の求める研修と実際の内容にズレが生じる場合があります。自社の社風や方針と異なる研修が行われしまうと、研修の効果が得られにくくなります。研修を外部委託する際には、自社に合った研修が行えるよう事前に入念な打合せを行いましょう。

研修会社を選定する際に考えておくべきこと

外部委託を決めた際、研修会社を選定する前に決めておくべきことがあります。研修会社にアポを取る前に、考えておくと話がスムーズに進められる内容を3つご紹介します。

実施目的・内容

現状の課題と理想の姿を明確にし、研修を通じて対象者にどのようなスキルや知識を獲得させたいかなど、研修の目的とゴールを設定します。そのためには、現状の課題を具体的に掘り下げることが必要です。例えば、若手社員に対して適切な指導ができていない場合、上司のマネジメント力不足なのか、上司のコミュニケーションの仕方に問題があるのか、指導を受ける若手社員の姿勢に問題があるのか…などです。表面的に見えている問題と、その根本にある問題が異なる可能性があるため、課題を掘り下げ、原因を分析することは非常に重要です。

研修対象者・人数

実施する研修の対象者を決めます。新入社員研修や内定者研修の場合には必然的に対象者や人数が決まりますが、既存社員向けての研修では、ある程度対象者を絞り込む必要があります。その際、人数によって研修の進め方やワークの内容が変わることもありますので、概算人数を算出しておくと良いでしょう。

予算

社員研修の価格は、研修会社によって異なります。予算に応じて、実施可能な研修テーマ、実施時間が異なるため、概算イメージを持っておきましょう。一般的には研修内容をカスタマイズするほど価格が高くなります。コンテンツ量の削減や、研修後のフォローを無くすことで価格を押さえている研修会社もありますが、せっかく時間や費用をかけて研修をするのであれば、多少費用が上がっても、カスタマイズをして、社内のニーズに合った研修を実施した方が良いでしょう。

上記の概要が決まったら、いよいよ研修会社の選定です。ホームページや資料請求を基に、自社の目的を実現してくれそうな研修会社を探してみましょう。

研修会社を選定する際のポイント

研修会社を選定する際のポイントとして、下記が挙げられます。

・研修のコンセプトがある

・研修コンセプトが自社の考え方に合っている

・研修会社の社風が自社の社風に合っている

・要望に沿ったカリキュラムを持っている（カスタマイズができる）

・実施前から実施後にかけてのフォロー体制が整っている

複数の研修会社に声を掛け、実際に情報収集をしてみましょう。3社程から話を聞けば、より具体的にイメージや強みが分かり、比較検討もしやすくなるでしょう。その上で、さらに他の会社の話を聞くのは良いですが、ポイントが分からぬまま5社、10社と話を聞いても混乱してしまうことになりかねませんので、まずは3社の話を聞くことをおすすめします。

まとめ

外部委託のイメージはつきましたでしょうか。自社対応と外部委託はどちらにもメリット・デメリットがありますので、迷った際は一度、研修会社の話を聞いてみるのが良いでしょう。重要なことは、どれだけ自社の目的に沿った研修を実施してくれるかです。効果的な研修を実施するためには、研修の目的を明確にした上で、自社に合った研修会社を選んでみてください。