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新入社員教育~メンター制度とは?メリット・デメリットをご紹介~

2020.10.23 コラム

近年、若手社員の早期離職を防ぐ効果が期待できると、「メンター制度」に多くの企業が再注目しています。

若手社員にとっては悩みや不安を解決することができ、先輩社員にとっては成長のきっかけとなり、企業にとっては社内コミュニケーションを円滑化する効果が期待できるからです。

そこで今回は、今再注目されている「メンター制度の導入のメリットとデメリット」をご紹介いたします。

メンター制度とは

メンター制度とは、新入社員や若手社員の悩みに対して、年齢や社歴の近い先輩社員が、信頼関係を築きながらサポートをする制度のことで、英語のmentor(指導者、助言者)に由来しています。

先輩社員などサポートする側を「メンター」、新入社員などサポートされる側を「メンティ」と呼びます。客観的なアドバイスができるように、業務上の上下関係や利害関係のない、別の部署に所属する先輩社員がメンターになるのが一般的です。

また、メンターがメンティに対して行う成長支援行動をメンタリングと呼び、情報提供、面談によるアドバイス、フィードバック、傾聴など様々な形態があります。

メンター制度は新入社員や若手社員を対象に導入されるケースが多いですが、女性活躍推進を目的に、結婚や出産などのライフイベントを抱える女性社員に向けた制度として導入している企業もあります。

なぜメンター制度が再注目されているのか

多くの企業で入社3年以内の若手社員の早期離職が、継続的な課題となっています。若手社員は「仕事が上手くいかない」「社内の人間関係が上手くいかない」など、仕事や人間関係に悩みを抱えることが多い一方で、「誰に相談すれば良いかわからない」「気軽に相談できる先輩がいない」といった理由でさらに追い込まれ、離職に至ってしまうケースが少なくありません。

さらには、価値観の多様化やコロナ禍の影響で、リモートワークが増加している昨今、職場の人間関係が希薄化し、社員同士のコミュニケーションが減っていることを問題視する企業が増えています。

そのため、社員同士の繋がりを増やし、悩みの解消や精神面のサポートを行うことを目的としてメンター制度が再注目されているのです。

メンター制度と他の類似制度との違い

企業が新入社員や若手社員をサポートする方法として、メンター制度のほかにも「OJT制度」や「ブラザー・シスター制度」があります。ここでは、これらの制度がメンター制度とどのように違うのかご紹介いたします。

・OJT(On-the-Job Training)制度

OJT制度とは、「先輩社員が、若手社員に対して行う、実務を通じた実践的な研修制度のこと」です。

先輩社員が若手社員に指導・助言をするという点ではメンター制度と同じですが、先輩社員の所属部署とサポートの範囲が異なります。メンター制度では基本的に別の部署の先輩社員がサポートを行いますが、OJT制度では同じ部署の先輩社員が担当します。

また、メンター制度では年齢や社歴の近い先輩社員サポートをするのに対して、OJT制度では先輩社員の年齢はさほど考慮されず、配属先によっては上司が指導を行うケースもあります。

・ブラザー・シスター制度

ブラザー・シスター制度とは、「先輩社員が新入社員に仕事の進め方の指導や、メンタル面を含めた不安や悩みに対するアドバイスを行う制度のこと」です。

先輩社員が後輩社員のメンタル面のサポートを行う点はメンター制度と同じですが、ブラザー・シスター制度は新入社員と同じ部署の先輩社員が指導役となるため、実務指導も行うことが可能です。

*メンター制度・OJT制度・ブラザー・シスター制度の違い

※それぞれの制度に共通の定義はないため、制度の呼称や運用方法は、企業によって様々です。

メンター制度導入の3つのメリット

メンター制度を導入することで得られるメリットについて、詳しくご説明いたします。

・メンティの不安解消

新入社員は職場環境や仕事に慣れていないため、一人で不安を抱え込むことが少なくありません。メンター制度により、気軽に相談できる先輩社員がいることで職場に早く馴染めるようになるでしょう。

また、不安が解消されることで仕事への意欲を維持しやすくなるメリットもあります。メンター制度の期間が終わってもメンターとの信頼関係は継続するため、「何かあったら相談できる相手がいる」という安心感を得ることができます。

メンターとなる先輩社員の成長

人は「誰かに教えることで、教えた自分が成長すること」があるように、メンティに教えることで、メンター自身も様々な学びを得ることができます。

メンティの声に耳を傾け、抱えている課題や目標を正しく理解し、自発的な行動を促す必要があるため、話の聞き方伝え方を工夫することでコミュニケーション力が向上し、多様な考え方や視点を身につけるきっかけにもなります。

また、メンティの手本になろうとするため、自分自身の言動や仕事への取り組み方に対して責任感を持つようになるでしょう。

社内コミュニケーションの活性化

メンター制度では、メンターを担当する先輩社員が、メンティと別の部署であることが一般的です。そのため、業務では直接的な関わりがなくても、制度を通じて部署の垣根を超えたコミュニケーションが行われるようになり、組織の横のつながりの強化が期待されます。

メンター制度の2つのデメリット

一方で、メンター制度にはデメリットもあります。導入前にデメリットを理解できていないと、トラブルの原因になる可能性がありますのでご注意ください。

メンターとなる先輩社員の負担

この“負担”には「時間的な負担」と「心理的な負担」があります。

先輩社員はメンターになることで、通常の業務に加えて、メンティの面倒を見なければならなくなるのです。メンタリングはもちろんのこと、それ他にも、メンティから相談を受ければ対応しなければなりません。

また、メンター制度は「メンターとメンティの1対1の信頼関係」を築く必要があるため、コミュニケーションが不得意な社員が指名されると、ストレスを抱えることもあります。

・メンターによる効果のばらつき

メンターとなる先輩社員の知識やスキル、人柄に違いがあることは避けられませんが、あまりに差が大きいと、メンティの成長度合いにばらつきが生じる恐れがあります。メンティにとっては、メンターに当たり・外れがあることになり、不公平感にもつながりかねません。

このような事態を避けるため、メンターになる予定の社員にはメンター制度の目的や、メンティとの接し方・指導方法などについて研修を行うとよいでしょう。

まとめ

メンター制度の導入は、新入社員や若手社員の不安や悩みを解消し、早期離職防止に繋がるだけでなく、メンターの役割を担う先輩社員にとっても成長のきっかけになります。今回ご紹介したメリット・デメリットを参考に、メンター制度の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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